投稿者: かあら

  • 運動会から考える学校の業務改善:目指すべき指導のゴール設定

     今振り返ると、まだ若手だった頃の私は、 「もっと綺麗に並べるはずだ」 「もっと美しく行進できるはずだ」 と、「自分自身のこだわり」を子供たちに押し付けてしまうことが多かったと、深く反省しています。

     教師が「もっと、もっと」とゴールのない要求を続けてしまうと、子供たちは疲弊し、達成感を得るタイミングを失ってしまいます。何より、それは子供のためではなく、指導者自身の自己満足になっていたのかもしれません。

    本当に大切なのは、子供たち自身に「目指すゴール」をきちんと理解させ、設定させることでした。

    • 「ここまでできたら、今日の練習は100点満点!」
    • 「本番は、この姿を家族に見てもらおう!」

    こうした明確なゴールがあるからこそ、子供たちは主体的に動き、達成感を味わうことができます。

    そしてこの「ゴールの明確化」は、ひいては先生方の業務改善や、行事そのもののスリム化・改善にも直結していくのです。終わりなきこだわりを捨てることは、学校全体の「ゆとり」を生み出す第一歩になります。

     近年の夏の暑さ、そして初夏の時期であっても、グラウンドの熱気は想像以上です。
     全国の先生方、そして子供たち。どうか熱中症にはくれぐれもお気を付けいただき、全員が「達成感」という最高のゴールへたどり着けることを、心から願っています。

  • AIとNasdaq

     AIへの投資が巨額になってきていますね。

     最早、AI無しで情報社会を乗り切っていくことは、とても難しいことかもしれません。AIへの参入が遅れればすぐに株価に反映し、業績が伸び悩んでしまっています。

     NISAでのキャピタルを狙ってNasdaqの指数に連動したETFをもっておくと、今年は結構な利益が出そうな気配です。

     20日はNvidiaの決算発表ですが、果たして市場はどのように動くのでしょうか。

  • NISAかiDeCoか。手段に迷うあなたが、今すぐ決めるべき「目的地」の話

     投資の相談を受ける際、「とりあえずNISAでOK?」と聞かれることがあります。 結論から言えば、正解は人それぞれです。しかし、一つだけ断言できることがあります。

    それは、「投資において最大の損失は、機会を逃すこと」だということです。

    自分の人生をどう航海したいのか。 いつまでに、どの程度の「自由」を手にしたいのか。その道筋(ロードマップ)が見えてくれば、NISAという「万能艦」で行くか、iDeCoという「堅実な守り」を固めるべきか、自ずと答えは出てきます。

    「NISAだけでダメなのか」と不安になる必要はありません。 まずはNISAという一歩を踏み出し、荒波に慣れること。 走りながら自分の航路を調整していく。それが、資産形成という長い戦いに勝つための定石です。

  • 為替介入!? 依然として円高

    1ドル155円と急騰しました。介入についてはノーコメントのようですが。

    このような時にドル資産へ少しでも移しておくと、円安に戻った時、少し嬉しいことになります。為替は水物ですのであまり気にしませんが…。

    『今が円安すぎて手が出せない』と感じるかもしれませんが、一度に全額を移すのではなく、時期を分散して少しずつ積み立てる(ドルコスト平均法)ことで、為替レートの変動リスクを抑えながらドル資産を構築できます。

    ※投資の最終的な判断は自己責任でお願いします

  • なぜ教員が投資なのか

    教員にも投資は認められています。合法です。しかし殆どの先生方は「投資=ギャンブル=危険」です。

    私も現役時代は、子供には『努力の大切さ』を説きながら、自分のお金については『銀行に預けるのが正解』だと信じ込んでいました。しかし、今の時代、『何もしないこと(放置)』こそが、インフレというリスクにさらされる最大のギャンブルなのかもしれません。それでは「老後〇〇円」問題に対応できないのが現実ではないでしょうか。

    いきなり投資でなくても構いません。少しずつ「お金」について勉強しておくことに越したことはありません。

    まずは生活を見直すこと、支出をしっかり考えることが肝要です。

  • イラン情勢

    現在、ホルムズ海峡封鎖が起こっています。米国市場は大きく下げてくるかと思いきや、さほどでもありません。これからの情勢を注視しようと思います。

  • STS企画 始動

    本日より、教職員のライフプラン及び資産運用に関する知見の蓄積を始めます。

    現職教員、及び退職(予定)教職員のライフプラン情報を提供するとともに資産運用のアドバイス、支出におけるプランニングの支援を目的としています。